2015年10月27日

「ソーセージなど加工肉に発がん性」 WHO専門組織

「ソーセージなど加工肉に発がん性」 WHO専門組織
http://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye2621308.html

 WHO(世界保健機関)の専門組織・国際がん研究機関は26日、ソーセージやベーコンなどの加工肉に発がん性があると発表しました。

 国際がん研究機関によりますと、ソーセージやベーコンなどの加工肉を毎日50グラム消費すると、大腸がんになるリスクが18%増加するとしています。肉が加工される段階で発がん性物質が生成されるのではないかとみられています。

 また、この研究機関は、牛や豚などの赤身の肉についても発がんの可能性があるとしています。

 日本人の肉の摂取量は、欧米に比べると少ないとはいえ、加工肉の摂取量が多いほど発がんのリスクは高まるということで、研究機関は過剰摂取に注意するよう警鐘を鳴らしています。(27日07:47)


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2015年10月16日

病に打ち克つ習慣とは?「がんにならない食生活」

病に打ち克つ習慣とは?「がんにならない食生活」
http://news.ameba.jp/20151013-92/

2015年10月13日 07時00分
日本人の2人に1人が罹り、3人に1人の死亡原因となる悪の病。その身近な悲劇を未然に防ぐ手段を専門家たちに取材した!

9月24日に流れた、女優の川島なお美さん(享年54)の突然の訃報に衝撃を受けた方は多いだろう。死因は肝内胆管がん。一昨年の健康診断で発見され、昨年1月に手術し、その後、芸能界に復帰していた。

しかし――。
「9月7日に行われたシャンパンイベントにドレス姿で登場した川島さんは、驚くほど痩せていました。とはいえ、17日に降板したものの、一時、ミュージカルの舞台にも出演するなど、精力的に活動。にもかかわらず、イベントからわずか17日後に突然過ぎる死を迎えたんです。がんの恐ろしさを改めて感じました」(スポーツ紙記者)

9月23日の、元女子プロレスラーでタレントの北斗晶さん(48)が乳がんであるとの告白も衝撃だった。というのも、今年4月に、タレントの愛川欽也さん(享年80)が肺がんで、5月には俳優の今井雅之さん(享年54)が大腸がんで逝去したように、現在、日本人の3人に1人が、がんが原因で死亡しているからだ。日本人にとって、その恐怖は他人事ではない。
「実はがん細胞というのは、3大栄養素やミネラル、ビタミンといった栄養素が不足すると、増殖しやすくなります。そして、これに基づいた栄養摂取法が、がん治療に有効なことも分かっています。なので、毎日の食生活をキチンとすれば、がん予防につながります」

こう述べるのは、『がん治療の最前線』(サイエンス・アイ新書)の著書がある、元イリノイ工科大学助教授の生田哲薬学博士だ。つまり、毎日の食生活が、悪の病に大いに関係があるというわけだ。

では、がん予防に"悪い食事"とは具体的に、どのようなものなのか。生田氏に尋ねると、真っ先にジャンクフードを挙げた。
「ジャンクフードとは、カロリーこそ豊富ですが、わずかな量でも人間の健康に寄与する微量栄養素や食物繊維は不足しているもののことを指します。このような食事を続け、栄養不足が慢性的になると、がん発生リスクは上昇。加えて、高カロリーは肥満や高血糖を呼び、これも体の自己免疫力を弱め、がんをさらに促進するんです」

実は我々の体内では日々、がん細胞が発生しているという。しかし、免疫細胞がこれを破壊し、がんの恐怖を遠ざけているというのだが、免疫力が衰えれば、その作用は弱まるのだ。
「ファストフード、加工食品、缶詰など、いずれも製造段階で加熱処理し、ビタミンなどの微量栄養素を壊しているもので、すべてジャンクフードに当たります」(前同)

そこで、生の食材をできるだけ、その姿のままに食することが望ましいという。
たとえば、魚屋で買って来た生のエビと、冷凍食品のエビ。見た目は同じでも、後者は微量栄養素の多くが抜けており、栄養学的には似て非なるものだというから驚きだ。
がんの原因となる意外な食材

生田氏が続いて挙げる悪い食事が、「クイックカーボ」と呼ばれるもの。これは、食べた直後に血糖値を急激に上げる精製デンプンや砂糖を指すというが、主食である白米や白パン、菓子パン、うどんにも含まれているというのだ。どういうことか。
「白米は、急激に血糖値が上がるうえ、玄米に比べて微量栄養素が非常に少ないのでクイックカーボであり、同時に、ジャンクフードでもあるわけです。一般的には、微量栄養素を取り除いた食品は日持ちがよくなりますし、また、白米のほうが玄米より美味しいということで白米をメインに食べていますが、体のことを考えれば、玄米のほうが圧倒的に有益です」

とはいえ、中には玄米の味や硬さが気になるという方もいるだろう。その場合は、玄米と白米の中間処理段階である胚芽米がオススメだという。

そして白米に続いて、牛肉や豚肉、羊肉といった、四足動物の食肉も、がん予防の観点からは気になる食材になるそうだ。
これは、N−ニトロソ化合物、ヘテロ環アミンなどの強い発がん物質が含まれているからだというが、中でも、ハムやソーセージなど加工してあるものは、塩分過多という側面も加わって、危険性がさらに増すというのだ。

『ほどほど養生訓(実践編)』(日本評論社)の著書があり、予防医療学が専門の新潟大学名誉教授・岡田正彦氏(医学博士)が、塩分摂取の危険性を解説する。
「過剰な塩分はがん、特に胃がんの最大原因なんです。塩分は、胃の粘膜を荒らし、細胞を壊すんですが、その壊れた細胞を修復するために周囲の細胞が盛んに分裂。これを繰り返している間に遺伝子が傷つき、がんになるようです」

世界保健機関(WHO)が定める1日の塩分摂取目標は5グラム。ところが、しょうゆ、みそ、漬物など、我々の食生活が"塩"と密接に結びついていることもあり、日本人の実際の摂取量は、かなり超過しているという。

さらに岡田氏が注意を促すのが、ジャガイモを高温加熱した料理だ。
「長時間高熱を加えると、ジャガイモの成分の一部が発がん物質に変化することが分かったんです。フライドポテトが日常的に食べられる欧米では、このニュースが流れるや大きな社会問題となり、詳細な調査も行われています」

フライドポテトのみならず、ポテトチップスもそれに該当する。たまに1人分(100グラム)を食べるだけなら問題ないが、それが毎日となると、許容できる範囲を超えるという。
「他にも、マーガリンなど固形の脂肪食品にも、がんの有害物質が含まれていることが分かっていますし、カビも肝臓がんの原因になるんです」(前同)

カビを好きこのんで食べる人は少ないが、ナッツ類やトウモロコシのように、カビが生えているか分かりにくい食材があるので、ぜひ注意していただきたい。
識者も注目のリスク軽減食品

これまで紹介したように、がんを導きかねない食材がある一方で、がん予防を期待できる食材もある。岡田氏がまずオススメするのは、カロテン、ポリフェノール、カテキン、ビタミンCといった、がんの原因になる物質を中和する抗酸化物質が豊富に含まれているリンゴだ。
「野菜や果物を食べるようよくいわれるのは、抗酸化物質が含まれているからですが、中でも効果が高いといわれるのがリンゴなんです。ただし、その大切な成分の多くが皮と、そのすぐ下の層に集中しているので、皮ごと食べるのがポイントです」

また、1日に5杯以上飲む人は、飲まない人に比べて、肝がんリスクがわずか4分の1という論文が出て以降、注目されている飲み物がコーヒーだ。実は、その詳しい原因はよく分かっていないのだが、ペーパードリップ式でコーヒーを淹(い)れればより効果的だという。
「コーヒー豆には悪玉コレステロールを上昇させ、結果的にがんリスクを高めることになるカフェストールという苦味成分が含まれているんですが、ペーパードリップであれば、この成分が紙に吸着されて、除去してくれるんです」(前同)

生田氏が推奨するのは、ラズベリーやストロベリーなどのベリー系果実だ。その理由は、エラグ酸という有効成分が大量に含まれているからだという。
「がん細胞は、自らの周辺に血管を作って、そこから血液と酸素を得て増殖します(血管新生)。エラグ酸はその現象を抑えることが明らかになっているんです」

リンゴ、コーヒー、ベリー系と、いずれも手軽な食材ばかりだが、生田氏はさらに身近なモノの効果についても話す。
「水です。ビタミン、ミネラルなどの栄養素をとらなくても、私たちはしばらくの間、生きられますが、水なしでは数日の間に死んでしまいます。これは、水和(水が細胞を満たすこと)が代謝と解毒に欠かせないからなんです」

普段、水の代わりにお茶やジュースなどで水分を補っている人も多いだろうが、
「これらには糖分や香料などが溶けている分、老廃物を溶かす力は、ただの水にかなわないんです」(前同)

生田氏によれば、起床時に、コップ1杯の水を飲むのが効果的だそうだ。
また、食べ方でも納豆やサラダ、焼き魚など"食材がひと目で分かるもの"は、がん予防に有益だという。
ただし、すでに述べたように、形が分かっても、加工した食品や白米は、これに当てはまらない。さらに、
「調理時に使う油を、アマニ油やオリーブ油にすれば、炎症を促進して、がん細胞の増殖や転移を促すリノール酸を避けることができます」(同)

もはや、誰が発病してもおかしくない、がん。そのリスクを下げるためにも、毎日の食生活に、ぜひ気を配っていただきたい。


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2015年09月11日

飲料業界肥満研究結果は「恣意的」… たばこ業界を想起

飲料業界肥満研究結果は「恣意的」… たばこ業界を想起
http://www.sankeibiz.jp/macro/news/150908/mcb1509080500012-n1.htm
2015.9.8 06:11
 米国では人口の3分の1以上が肥満で、3分の1程度が過体重だ。それ以外の人々も、できるものなら減量したいと考えている。米国人はついに肥満の克服に向けて動き始めたが、それを喜ばしく思わない業界もある。

 炭酸飲料離れ加速

 米国人の摂取カロリーは10年前と比べて9%減少した。そして過去にないペースで炭酸飲料離れが進んでいる。炭酸飲料の消費量はピーク時の1990年代と比べて25%減った。ウエスト回りのためには素晴らしいことだが、清涼飲料業界にとっては大打撃だ。同業界は、人々がその他の減量方法に目を移すことを願っている。

 コカ・コーラのケント最高経営責任者(CEO)は2009年、米紙ウォールストリート・ジャーナルに寄稿したコラムで、「砂糖入り飲料だけが悪者にされている」と指摘。「カロリーの摂取だけでなく消費も問題だ」と書いた。こうした見地から、同社をはじめとする清涼飲料メーカーはこれまで、肥満につながる他の原因やその解決法に人々の関心を向けようと努力してきた。

 米紙ニューヨーク・タイムズによると、コカ・コーラは14年、同年12月に発足したばかりの国際機関、グローバル・エナジー・バランス・ネットワーク(GEBN)の設立資金として、100万ドル(約1億1950万円)以上を寄付した。GEBNの創設者であるコロラド大学のジェームズ・O・ヒル教授(小児科学、医学)は、これにより「研究者たちが意見交換をしたり、エネルギーバランスの科学について議論したりできるようになった」と指摘した。

 ヒル氏によると、コカ・コーラに寄付金の使い道を指定する権限はなく、GEBNが実際に学問的な研究を実施しているわけでもない。だがGEBNは設立後の数カ月間、清涼飲料業界との結びつきを公開していなかった。同氏は「2月に、当組織の資金源がウェブサイトに掲載されていないことを3、4人から指摘された」と述べた。GEBN設立の背景を説明した3月のプレスリリースでも、コカ・コーラの関与に触れていなかった。同氏は「われわれのミスだった。もっと適切な方法があった」と述べた。

 ヒル氏は35年間にわたり、清涼飲料業界が資金提供する研究プロジェクトにかかわってきた。例えば同氏は昨年、ダイエット用炭酸飲料を飲んだ被験者のほうが、水だけを飲んだ被験者よりも減量ペースが速かったとする研究論文を共同執筆した。この研究にはコカ・コーラやペプシコが加盟する米国飲料協会(ABA)が資金提供している。

 その他の研究者、例えば米国肥満協会の元プレジデントのデビッド・アリソン氏や、GEBNのバイスプレジデントで、砂糖入り飲料と肥満の関連を疑問視しているサウスカロライナ大学のスティーブン・ブレア教授(運動科学)も、同じように業界から支援を受けている。ブレア氏はここ数年でコカ・コーラから総額300万ドルの研究資金を受け取った。

 ブレア氏は昨年、GEBNの使命を説明した動画で次のように述べた。「人気のあるメディアや科学系の報道の主な関心は『みんな食べ過ぎだ』というもので、ファストフードや砂糖入り飲料を批判している。それらが肥満の原因だという説得力のある証拠はほとんどないにもかかわらずだ。われわれは正しい情報を得る方法を学ばなければならない」

 ただ、ブレア氏には国立衛生研究所(NIH)から3000万ドル近くが提供されており、それと比べればわずかなものだ。また、科学的研究や肥満に関する啓発の分野に関与している食品・飲料メーカーはコカ・コーラだけではない。

 たばこ業界を想起

 ペプシコは13年にエール大学スクール・オブ・メディスンに肥満対策の研究資金として25万ドルを寄付。ネスレリサーチセンターは昨年、米誌ネイチャーを発行するネイチャー・パブリッシング・グループによる肥満症専門誌「オビーシティー」に資金を提供。また、肥満解消に貢献するバクテリアや、女性の内臓型肥満、内臓脂肪が蓄積される場所などに関する研究を実施した。

 デューク大学サンフォード公共政策大学院のケリー・ブロウネル学部長は「まさにたばこ業界の運動を想起させるものだ。たばこメーカーは研究者に資金を与え、研究者はたばこに有利な分析をした。そして今度は清涼飲料メーカーだ。研究者らは、清涼飲料は健康に害がないというデータを生み出している」と指摘した。同氏は長年にわたり清涼飲料への課税を支持している。

 問題は食品・飲料業界が肥満研究に資金を出していることではなく、それによって肥満との関係が見過ごされることである。13年にPLOSメディスン誌に発表された研究によると、飲料に関する17本の研究を分析したところ、飲料業界と金銭的な結びつきがある研究は、結びつきのない研究と比べて、砂糖入り飲料と体重増加は関係ないという結論を出す確率が5倍高かった。(ブルームバーグ Claire Suddath)


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2015年08月11日

今日は食べた?今更聞けない「朝食を抜いてはいけない」3つの理由

今日は食べた?今更聞けない「朝食を抜いてはいけない」3つの理由
http://news.ameba.jp/20150811-84/

2015年08月11日 07時00分
みなさんは、毎日朝食をとっていますか? 朝は身支度や子どもの世話、もしかしたら旦那さんのお弁当作りなど、とにかく大忙しですよね。

もうちょっと寝ていたい、あるいは朝から食欲がわかない、といった理由で、朝食をついつい抜いてしまう人もいるのではないでしょうか。

「朝食を抜くのは良くない」と言われているのは、ご存知だと思います。しかし、その理由をきちんと理解して説明できる人は意外と少ないのではないでしょうか?

そこで今回は海外の女性向け情報サイト『AMERIKANKI』の記事を参考に、“今更聞けない朝食を抜くと良くない理由3つ”を紹介します。



■1:肥満になる

一見すると、朝食を抜くことと体重が増えて肥満になってしまうことは、矛盾しているように感じるかもしれませんが、そうではないのです。

朝食を抜いてしまうと、どうしてもお昼前にお腹が空いてしまい、空腹を満たすために何か食べてしまったり、意識せずにランチに思いっきりカロリーの高いものを食べてしまったりすることがあるのです。

これが、結果的には肥満につながってしまうようで、アメリカ疫学会のレポートによると、朝食を抜く人は、朝食を毎日食べている人に比べて4.5倍も肥満になる確率が高いということです。

これだけでも、朝食を食べたほうが良い理由になりますよね。



■2:集中できない

お腹が空いていると、物事に集中できないのではないでしょうか? そうした意味で、朝食を抜くと、もしかしたら午前中の生産性が低くなってしまうかもしれないのです。

ハーバード大学が行った調査によると、朝食をきちんと摂っている人ほど注意力が高い、としています。

また別の調査では、朝食を食べている人ほど問題解決能力が高く、さらに精神的にも安定しているとされています。



■3:免疫力が下がる

朝食を食べることによって、なんと様々な病気への抵抗力が上がる、つまり免疫力が上がります。

イギリスで実施された調査によると、朝食を抜くことで、風邪やインフルエンザなど、さまざま疾患に対しての抵抗力が弱まるというのです。

さらに、朝食にいっぱいのフルーツや、野菜をとることで多くのビタミンも摂取できれば、感染症などの予防もできるのです。

毎日の健康のためにも、朝食は抜かないほうがいいのです。



以上、“今更聞けない朝食を抜くと良くない理由3つ”でしたがいかがだったでしょうか。なんとなく、朝食を抜かないほうが良いというのは分かっていても、ここまで影響があると認識できていた人は少ないのではないでしょうか?

まだ暑い季節が続きますが、暑い夏を元気に乗り切るためにも朝食は食べたほうが良さそうですね。しっかり食べて、暑い夏を乗り切りましょう!



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国連も対策決議…世界を滅ぼす?糖尿病の恐ろしさ

国連も対策決議…世界を滅ぼす?糖尿病の恐ろしさ
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150810-00010000-yomidr-hlth&p=2

8月10日(月)11時34分配信

読売新聞社の医療情報サイト「ヨミドクター」は7月29日、第5回「読売医療サロン」を東京・大手町の読売新聞東京本社内で開きました。

 医療界で活躍する「旬の人」をゲストに招き、医師資格を持つ読売新聞東京本社の南(みなみ)砂(まさご)・調査研究本部長と対談するプレミアム・イベントの今回のテーマは、「糖尿病・メタボの実態と緩やかな糖質制限食のススメ」。北里研究所病院糖尿病センター長で、緩やかな糖質制限食を普及する活動をしている「一般社団法人食・楽・健康協会」の代表理事である山田やまだ悟さとるさんをゲストに招き、糖尿病の実態と食事療法の最新情報について、わかりやすく解説して頂きました。対談(2)以降の詳しい内容については、有料会員対象のコラム「会員セミナー」 に掲載します。(文中敬称略)
 今回は、新しい趣向として、低糖質の食事が、食後の血糖値に与える影響を実感してもらうため、希望者20人に半数ずつ糖質制限食、通常食をそれぞれ試食してもらい、食べる直前と1時間後に血糖値測定をして頂きました。

【講演】
南砂 皆さん、こんにちは。ようこそお越し下さいました。数ある糖尿病の専門家が全国にいらっしゃる中、本日は山田先生にお越しいただきました。まず先生からは、糖尿病、メタボの実態と、「緩やかな糖質制限の勧め」について、先生にご用意いただいたパワーポイントを使って、ご説明していただきたいと思います。お手元に資料をお配りしております。先生、よろしくお願いします。

◆生活習慣病の医療費増加

山田悟 皆さん、こんばんは。ご紹介頂きました山田でございます。まず、このような会に、ようこそお越しいただきまして、ありがとうございます。貴重な機会をいただき、厚く御礼申し上げます。今日、スライドでは「糖尿病・メタボの実態と緩やかな糖質制限食のススメ」といった題名になっていると思います。緩やかな糖質制限食、というと名前が長いので、実は今、「ロカボ」というように訳そうと思っています。糖質制限食のことを、英語では、Low Carbohydrate  低炭水化物、という言葉になっているので、そのまま言うと、Low Carbo Dietになるのですが、そうすると、極端できつい低糖質食も入ってくるので、楽しいとか、おいしいという意味合いも込めて「ロカボ」という言葉にしています。

 今日は「ロカボ食の勧め」ということになります。糖尿病やメタボリックシンドロームについては、今日お越しの方々は関心があるからこそ、お越しになっていると思いますが、今、どういう状況になっているのかを、お示ししていきます。
  こちらのスライド(図1)は、ある企業さんの健康保険組合の医療費の状況を見ています。左の方から年齢別でだんだん高齢になっていきますと、バーが高くなっていて、お金がかかっていますということになります。ピンクが平成24年度、青が平成25年度で、高齢者ほど高いのですが、その中の黄緑、オレンジは、生活習慣病でかかっている医療費になります。高齢になるほど医療費がかかっていて、なおかつ、その大半が生活習慣病であることが分かるわけです。

◆日本人の6人に1人は血糖異常

 その生活習慣病には、様々なものがありますが、どんな生活習慣病にお金がかかっているのかを見ていくと、大半を3つの疾患が占めていることが分かります。その3つの疾患とは、1番左が糖尿病、2番目が高血圧、3番目が脂質異常症。この3つでかなりの医療費を占めることになります。この3つの生活習慣病は全くてんでんばらばらに起こっているのかといいますと、そうではないというのがこの図(図2)になります。

 これは、私の母校の慶応大の伊藤裕教授が10年ほど前に作った図になりますが、左上に生活習慣という文字があり、そこから肥満が起こり、下ってきて3つ黒い文字が並んでいます。これが高血糖、高血圧、脂質異常です。先ほど、お金がかかっていると言った3つの疾患は、3つ子の関係になって、生活習慣を背景にして一気に起こりやすいのです。肥満とともに、これらの3つのものがそろった状態を「メタボリックシンドローム」と呼びます。メタボリックシンドロームの段階では、血糖や血圧の異常はまだ病気と呼ばれるほどのものではないのですが、この段階で、普通の人よりも30倍以上、心臓病や脳卒中が起こってくることが分かっています。そこから左に下っていきまして、白い文字が糖尿病、さらに下ってきますと、透析、失明、足の切断、脳卒中、認知症、心臓病、いやなことがいっぱい起こって来ます。

 ちなみに今、高血圧症患者は日本人で4000万人、血糖異常者は2050万人、脂質異常者は1400万人いると言われていて、例えば、糖尿病・血糖異常で見てみますと、日本人に6人に1人は血糖異常者、あるいは、40歳以上では3〜4人に1人は血糖異常者という状況です。そして、2013年には、日本糖尿病学会と日本癌学会が共同声明を出していて、糖尿病の後でがんも増えているということであります。日本人の死因の1番はがん、2番が心臓病、3番が脳卒中の後遺症で起こってくる肺炎、4番が脳卒中ということで、このドミノ倒しで、日本人の死因の3分の2、トップ4までが倒れてきていることになります。となりますと、日本人の健康を考えるとなると、一番の最上流、生活習慣を考えなければいけないということは、至極当然のことであります。

◆肥満でなくても、糖尿病悪化する東アジア人

 そして、こういう状況は日本だけでなく、世界全体が糖尿病にさいなまれていると言われています。3億8000万人もの人が、今、世界で糖尿病になっているようですが、日本人を含めた西太平洋地区は1億4000万人いて、かなりの数がいると言われています。実は、肥満の罹病率は、そこまで高くはないんですね。肥満はアメリカ人やヨーロッパ人の方が多い。アメリカ人、ヨーロッパ人に比べると、私たち日本人を含めた東アジア人は、肥満になることなく、糖尿病になっている。

 何を言っているのかというと、インスリンという血糖値を下げるホルモンがあるのですが、これをたくさん出せると、血糖が上がらないまま肥満になっていきます。肥満になった上で、今度はインスリンが働かなくなってきて、インスリンを出しているのに糖尿病になる。これが欧米人です。


 私たち東アジア人は、インスリンをあまり出せないので、そんなに肥満ではないのに、ひどい糖尿病になったりすることがあります。欧米人と日本人とでは、ちょっとタイプが違う糖尿病になっていると知っていただくといいかと思います。

 いずれにしましても、欧米も日本もかなり糖尿病が増えていて、これから先、2030年になるともっと増える。このままでは世界が糖尿病にやられてしまうということで、2006年12月、国連がある決議をしています。それは、糖尿病はこのままでは世界を滅ぼす、世界は一致団結して糖尿病対策をしましょうと。これまでも、エイズ、結核のように、感染症に対しては、国連が世界で決議をしていました。誰かが食い止めなければどんどん広がってしまう、それが感染症。だから決議したわけです。でも、糖尿病は感染症でもないのに国連が決議したんですね。このままでは、世界が糖尿病にやられてしまうと。その時に、決められたシンボルマークがこの青い輪っか、ブルーサークルです(図5)。青が国連の色で、世界が一致団結しなければいけないという意味合いになります。

 ということで、世界的に糖尿病、メタボが増えています。日本でも例外ではなく、そして、根っこにあるのが生活習慣ということで、生活習慣を見つめ直すということが、非常に大事になります。ここまでが、糖尿病、メタボリックシンドロームの実態になります。


南砂 ありがとうございました。ここまで非常に分かりよく、手短に、内外の糖尿病の事情、なぜ糖尿病がこんなに世界で恐れられ、国連の決議にまでなるのか、実態をまとめていただきました。



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